新潟県高野連が今春の県大会から投手の球数を１試合１００球を上限とする「球数制限」を打ち出したことについて、日本高野連は２０日、大阪市内で理事会を開き、新潟県高野連の決定について「再考を求める」と文書で伝える方針を決めた。これに対し、新潟県高野連の杵鞭義孝専務理事が２０日、新潟市内で取材に応じ、「日本高野連から正式な文書をいただいてからきちんとした対応を考えたい」とコメントした。その上で、既に機関決定している春の県大会での球数制限については「できるだけ早く、組織として対応したい」と近く新潟県高野連として結論を出す考えを示した。
取材に応じる新潟県高野連・杵鞭義孝専務理事
新潟県高野連は去年１２月の評議委員会で、複数投手制や投手の障害予防、多くの選手に出場機会を与えたいという目的で、春の県大会に限り、投手の球数上限を１００球とする「球数制限」を今春から導入することを決定した。全国で初めての試みで、「医学的見地から検証も行いたい」としていた。
これに対し、日本高野連は「方向性は間違っていない」としながらも、「全国一律のルール化が必要」として、今春の導入に否定的な姿勢を示していた。一方で、ＤｅＮＡの筒香嘉智選手やスポーツ庁の鈴木大地長官らが新潟県高野連が打ち出した球数制限について「子どもたちの将来を守るために必要」と賛意を示すなど、その影響は野球界だけでなくスポーツ界まで広がっていた。
２０日の日本高野連の理事会での「再考を求める」との方針決定を受け、新潟県高野連の杵鞭専務理事は「日本高野連の文書を見て対応したい」としながら、「春の大会まで準備が間に合うように（対応を）決定したい」とコメントした。「新潟県としては投手の複数育成と障害予防という思いは強くあり、それは変わらない。いろいろな意見はいただいている。高校野球のみならず、新潟県の青少年野球団体協議会が掲げている理念もある」と球数制限導入の意義を改めて口にしながら、「できるだけ早く、組織として対応したい」と話した。
（取材・撮影・文／岡田浩人）